翌々日渡し

1980年代より以前、東京の外貨を売買する市場には、世界共通のルールとは異なる独自のルールが存在していました。それは、アメリカドルと円の取引を決済する日が、取引の次の日である「翌日渡し」と決まっていたことです。これは、当時の世界の標準であった「翌々日渡し」とは異なり、一日早く決済が行われていました。このタイムラグは、東京市場の為替レートを特殊なものとしていました。当時の東京市場は、世界的に見ても取引時間外にあたっていました。そのため、「翌日渡し」というルールは、市場参加者にとって以下のようなメリットがありました。まず、取引の翌日に決済を行うため、為替変動によるリスクを早期に解消できました。また、資金の回転率を高めることも可能となり、効率的な取引を実現できました。しかし、この独自ルールは、国際的な標準とは異なるため、市場の混乱を招く可能性もありました。そのため、1980年代後半からは、東京市場も国際標準である「翌々日渡し」へと移行し、現在に至っています。