企業戦略

- 撤退障壁とは企業が事業を続けるか、それとも撤退するかの選択を迫られる場面は少なくありません。撤退には、設備の売却や従業員の解雇など、様々なコストが発生します。撤退障壁とは、これらの撤退コストが大きすぎるために、たとえその事業が不採算であっても、企業が撤退という決断を下すことを阻む要因のことを指します。撤退障壁には、様々なものが考えられます。例えば、特殊な設備への多額の投資が挙げられます。もしその設備が他の用途に使えなかったり、売却が困難な場合は、大きな撤退障壁となります。また、従業員との間に結んだ雇用契約も、解雇に高額な費用が発生する場合には撤退を阻む要因となります。その他にも、撤退によって企業イメージが損なわれることへの懸念や、長年事業を継続してきたことによる愛着なども、目に見える形ではありませんが、企業の撤退の決断を鈍らせる要因となり得ます。撤退障壁の存在は、企業の意思決定を歪め、不採算事業の継続を招き、結果として企業全体の業績を悪化させる可能性も孕んでいます。撤退の判断は容易ではありませんが、撤退障壁を正しく理解し、冷静な状況判断に基づいた意思決定を行うことが重要です。